「未経験者だけど会ってみたい」、と思わせなければいけません。
異業種へ転職する際の『職務経歴書』の書き方についてご紹介していきますので是非参考にしてください。
職務経歴書の作成前にすべきこと
異業種へ転職するときに特に大切なのは、自分自身が何の業種にスキルチェンジするのかを整理することです。
自分自身が「働く事･働く場所」をはっきりさせましょう。「働く事･場所」を整理すると、「自分は何のために働き･どこでそれを実現したいのか？」が見えてきます。
「転職活動」は、「自分は何の為に働き･どこで実現したいのか？」の第一歩を踏み出す事から始まります。
- 過去の仕事内容
- 実績
- 工夫したこと
- 学んだこと
などなど、どんな些細なことでもいいので、すべて書き出します。
書き出すのはノートでもPCでもいいですが、マインドマップを利用するとどんどん出てきますので、できればマインドマップを使うことをオススメします。
不思議なんですが、さすがマインドマップという名前だけあって脳からどんどん出てきます。
マインドマップは無料でダウンロードできます。私は「Xmind」が使いやすいので利用しています。Windowsで利用できます。
Googleのマインドマップなら、Macでも利用できます。こちらは使ったことはないのですが、使いやすいようです。
営業など数値で実績が表される場合は明確に書くことがありますが、OLさんなどは「事務をしていただけだし・・・何もない」と思いがちですが、作業をするうえで工夫していたことなど些細なことでもいいのですべて書き出すと意外にもたくさん出てきますので、ぜひ自分の棚卸をしてください。
職務経歴書の書き方【転職したい未経験者向け】
職務経歴書は、公共職業安定所（ハローワーク）で記入ポイントのマニュアルを配布しています。また、Webサイトからマニュアルをダウンロードすることも可能です。書き方のポイントを説明していきます。
「職務経歴書」の目的は実務能力のアピールを書面で行うことです。
「職務経歴」
今まで勤務していた企業･団体での業績を時系列にまとめて記載します。例えば、新入社員で企画部に配属され、退職前はプロジェクトマネージャーを2年担当しました。のように記載します。
異業種から転職する方は「新卒入社社員」と同じ未経験者扱いです。
先方は、「なぜ異業種へ転職しようとするのか？」が気になりますので、応募先の職種･業種の仕事の内容を理解した上で応募していることをアピールします。
また、応募先の職種･業種の仕事を担う能力･適性があることを記載しましょう。
「資格･免許」「活かせる能力」
履歴書に「資格・免許」を掲載しない場合は、職務経歴書に書きます。
応募先の職種･業種に適合する資格を持っていれば、積極的にアピールしましょう。
適合する資格が無いときは、積極性･粘り強さ･協調性･責任感･仕事への姿勢と意欲･転職先への貢献する姿勢･将来の目標･将来の可能性をアピールすることが大切です。
なお、運転免許しかもっておらず、なにも書くことがないし、求人の応募条件にも免許は必要ではないケースの場合でもあっても記載しましょう。
なぜなら、先方はどこの馬の骨かわからない人を雇用するわけなので、免許を持っているというだけで信用度が高くなるからです。
日本では、運転免許が身分証明書のIDとして利用されていますよね。
資格欄に『普通自動車第一種運転免許』と記載します。
※運転免許を記載することはハローワークの相談員の方から教えていただいた情報です。
「自己PR」
体力･健康である自慢、積極性･協調性・コミュニケーション能力の高さをアピールしましょう。また、今までの就業先で担当してきた業務を応募先企業の職種･業種に置き換えてアピールしましょう。
「志望動機」
一番頭を悩ます項目ですよね。次章で説明しますのでつづきをお読みください。
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異業種へ転職する時の職務経歴書の【志望動機】
職務経歴書の「志望動機」は一番悩む項目欄です。
「志望動機」に必要な記入要項は以下です。
- これまでの仕事で大事にしてきた仕事観と姿勢の記載
- 仕事観と姿勢を実際にどう仕事に活かしてスキルをアップさせたかを記載
- 身につけたスキルを絡めた志望動機を記載
- 応募先の会社の惹かれた要点と貢献する意思表示を記載
- これからどんな姿勢で仕事に取り組み将来的な目標
- あいまいな表現は避けて断定的な表現にする
- 学びたい
- ネガティブな内容は書かない
- 誤脱字がないか確認する
- コピペせず自分で書くこと
未経験の場合、ついつい学びたいと書いてしまう方もいますが、求人先で学ぶのではなく貢献できることが大切です。
必ず「自分自身で書くこと」です。
記入例のサンプル文面は豊富にありますが、それをそのままコピペしてはいけません。なぜなら、応募先の書類選考を通過して人事面接をした際に「志望動機」を聞かれます。コピペした内容で自信をもってアピールできませんよね？
また、人事担当者は、採用に関するネット上の情報にも熟知していますので、コピペしたことはすぐにバレてしまいます。
「職務経歴書」のマニュアル
上記の異常な求人倍率の業界でも求人応募する際には、履歴書と職務経歴書が必要です。
履歴書は日本法令のフォーマットがありますが、職務経歴書にはフォーマットがありません。
インターネットWebサイトから参考の書式を入手することもできますし、用紙の指定がなければ、WORDやEXCELを使用して自分で作成することも可能です。
職務経歴書の書き方はいくつかパターンがありますが、公共職業安定所（ハローワーク）で配布されているマニュアルに従って作成することをオススメします。
こちらからパンフレットを入手できます。
「職務経歴書」はプロにチェックしてもらう
職務経歴書作成･提出の目的は、求人先企業･団体に対して自己アピールする舞台ですので、職務経歴書を作成する段階で、自分自身の職歴･スキルを棚卸して過去を振り返ってみる絶好の機会です。
「職務経歴書」は、職歴･スキルを整理して、求人先企業に対するアピールをする大切な書類になります。
公共職業安定所（ハローワーク）には、
職務経歴書が重要である
とポスター掲示されていますし、履歴書･職務経歴書書き方のマニュアルも用意されています。
さらに、希望すれば、記入した履歴書･職務経歴書の添削をしてくれます。
アルバイトは職務経歴になるの？
ハローワークの相談員に確認したところ、アルバイトやパートも立派な職歴にあたるため、（働いた期間にもよりますが）「記載すべき」とのことでした。
かつては、アルバイトなどは職歴とみなさなれない傾向にありましたが、非正規雇用者が増えたこともあり、今では職歴として認めてもらえるようになったと仰っていました。
需要のある業種を調べる
異業種への転職にも、
- 自らやりたい仕事が異業種にあるから転職したいケース
- 会社の都合で退職することになったことで異業種を考えているケース
- 違う業種も経験したいけどまだどの業種かは決めていないケース
があります。
まだ次の転職先の業種を決めていない方は、まず、需要のある業種を調べてみることをオススメします。
現在、日本は人材不足ですし、少子化と高齢化社会にともないこの先も労働者が減る傾向にあります。そのため、日本政府は外国から労働者を迎えようとしているほどです。
求人広告を掲載しても1年間で1件も問い合わせが無い企業も多いようです。特に、有効求人倍率の高い職業の労働者が不足しています。1980年代後半～1990年代前半のバブル好景気時代を超える売り手市場になっています。
2017年の雇用情勢調査によると、全国全産業で有効求人倍率が1.0を超えました。東京都は特に異常な数値で2.0を超えています。
人手不足で売り手市場の5つの職種
- 保安
- 建築･土木･測量技術者
- 建設
- 接客サービス
- 介護サービス
現在の有効求人倍率が高い職種は「保安の職業」がトップで約15倍の求人倍率があります。
企業から15名の求人募集があった際に1名しか求人が集まらない状況なのです。その「保安の職業」の仕事内容は、施設警備業務や交通誘導等を行う警備業務です。
次に「建築･土木･測量技術者」で約11倍の求人倍率があります。
2020年の東京オリンピック･パラリンピック特需で建築･土木系の建築技術監督職は人手不足の状況です。
さらに、「建設」では約5.4倍の求人倍率があります。
人気の理由は上記の「建築･土木･測量技術者」と同様です。
「建設の職業」は、内外装･配管･配電など国家資格を有した経験者が求められています。
これら以外では「接客サービス業」の8.2倍、「介護サービス業」の5.5倍と続きます。体力に自信があれば有利な転職先です。
2020年東京オリンピック、東日本大震災の復興、異常気象による災害地域の復旧･復興は待った無しの状況です。昭和30年代の高度経済成長時代を追い越すとも言われる超好景気の職種です。
転職とは
公官庁･企業･団体･個人経営事業の従業員、企業の都合で解雇された方や企業が倒産･廃業して職を失った方、違う組織で働くため自主退職した方々が違う組織へ仕事に着くための活動のことです。
自分自身で起業すること･自営で事業を開業する活動は転職活動とは言いません。
最後に
異業種への転職は20歳代～30歳代までと言われているため、40歳代～50歳代では、希望の職種･業種に就けない可能性があります。
現在は人材不足で、有効求人倍率が10倍～15倍と高位な職種に応募するケースでは採用される可能性が高いですが、上記以外の事務職･技術職･営業職への転職は厳しい状況です。
そのような理由から、友人･先輩･親戚の人脈を活用して転職することをオススメします。
また、記載した職務経歴書は、自分自身で完結せずに、公共職業安定所（ハローワーク）の相談コーナーや転職エージェントにチェックしてもらいましょう。
